地域連携室に選ばれる訪問診療クリニックのホームページ

訪問診療の新規患者で最も多い経路は、病院の地域連携室（退院支援の窓口）からの紹介です。連携室の担当者は、退院日という期限のなかで在宅の主治医を探し、複数のクリニックを比べて決めています。その比較の場面で、ホームページに何が書いてあるかが候補に残るかどうかを左右します。

この記事では、連携室の担当者が最初に確認している5つの項目と、それをサイトのどこに置くか、初回の紹介を2回目以降につなげる報告の型までをまとめます。開業直後で連携室との関係がまだ薄いクリニックを想定して書いています。

地域連携室は退院日までにクリニックを決めなければならない

連携室の仕事の流れを押さえておくと、サイトに何を書けばよいかが決まります。

入院中の患者さんが自宅に戻る方針になると、連携室の看護師や医療ソーシャルワーカー（MSW）が退院支援を始めます。介護保険の申請、ケアマネジャーの選定、訪問看護の手配、福祉用具の準備、そして在宅の主治医の確保。これらを退院日までに揃えます。退院日は病棟の事情で決まるため、担当者の側で延ばせないことがほとんどです。

主治医を探す場面では、担当者はまず自分の頭にある候補（過去に紹介して問題なかったクリニック）から当たります。候補が空いていない、患者さんの住所がエリア外、対応できない処置がある。そうなったときに初めて、新しいクリニックを探します。探す手段は、地域の在宅医療の名簿、同僚からの紹介、そして検索です（弊社が連携室の方に聞いた範囲では、この3つの併用が普通で、検索だけで決めることは少ないようです）。

つまり新しいクリニックが候補に入るのは「いつもの候補で埋まらなかったとき」で、その場面では担当者に時間がありません。サイトを開いて数十秒で判断できなければ、次の候補に移ります。

連携室の担当者が最初に確認する5つの項目

担当者が目の前の患者さんとクリニックを照らし合わせるとき、見ているのは次の5つです。順番も概ねこの通りです。

対応エリアに患者さんの住所が入るか

最初の足切りです。患者さんの自宅がエリアの外なら、ほかの条件を見るまでもありません。「クリニックから16km圏内」という表現は制度上の要件（訪問診療の算定は原則16km以内）としては正しいのですが、担当者は住所で判断します。市区町村名、できれば町名まで書いてあり、地図が添えてあるサイトが選ばれやすい理由です。

患者さんの状態に対応できるか

医療処置の対応範囲です。点滴、中心静脈栄養、胃ろう、人工呼吸器、在宅酸素、褥瘡の処置、疼痛管理。がんの緩和ケア、認知症、精神疾患、小児への対応。担当者は退院する患者さんの状態と照らして、「この処置に対応しているか」を一つずつ確認します。書いていなければ電話で聞くことになり、電話で確認する手間のかかるクリニックは、次から候補に上がりにくくなります。

看取りと緊急時の体制

在宅での看取りを希望している患者さんなら、看取りに対応しているかは外せない確認事項です。あわせて、夜間や休日に状態が変わったときに誰が対応するのか、往診に来られるのか、後方支援の病院がどこか。連携室は「退院後に再入院になったとき、受け入れ先があるか」を気にしています。

連絡したときの反応の速さ

サイトに書ける項目ではありませんが、判断材料としては大きいです。連絡して当日か翌日に返事があるクリニックと、3日かかるクリニックでは、次の紹介の優先順位が変わります。関係者専用の連絡先とフォームを用意しておくと、事務側で取りこぼしが減ります。

連携している医療機関と訪問看護

後方支援病院、連携している訪問看護ステーション、薬局。名前が出ていると、担当者は「この地域で実際に動いているクリニックだ」と判断できます。掲載には相手先の了承が要りますので、事前に確認したうえで載せます。

5つの項目をサイトのどこに置くか

上の5項目を、患者さん向けのページに混ぜて書くと、どちらの読者にも読みにくくなります。「ご紹介いただく医療・介護関係者の方へ」という専用ページを作り、そこに集めるのが基本です。

関係者向けページの構成

ページの上から順に、次の並びで置きます。

• 対応エリア（市区町村名・町名の一覧、地図、施設への訪問の可否）
• 受け入れ条件（対応できる処置・疾患、看取りの対応、対応できないこと）
• 緊急時の体制（24時間の連絡先、往診の体制、後方支援病院）
• 紹介の流れ（初回連絡から初回訪問までの日数、必要な書類）
• 連絡窓口（関係者専用の電話・FAX・フォーム、対応時間、担当者名）
• 紹介申込書と診療情報提供書のあて先（PDF）
• 連携先（了承を得た医療機関・訪問看護・薬局）

「対応できないこと」を書くのをためらう院長は多いのですが、書いたほうが紹介は増えます。合わない患者さんを紹介されて断る手間が双方から消え、担当者は「このクリニックは条件が明確だ」と覚えてくれるためです（弊社の経験では、連携室の担当者が最初に見るのはこの項目です）。

紹介申込書のPDFを置く理由

連携室の担当者は1日に何件もの調整をしています。クリニックごとに聞き方が違うと手間が増えます。こちらで「紹介申込書」の様式を用意し、患者情報・主病名・処置・退院予定日・連絡先の欄を作っておくと、担当者はその様式に沿って情報を送れます。FAXで送れる形にしておくのが現実的です（病院の連携室はいまもFAXが主流の地域が多いためです）。

トップページには入口だけを置く

トップページの上のほうに、「はじめての方へ」「ご紹介について（医療・介護関係者の方へ）」「採用情報」の3つの入口を並べます。担当者はトップページを読みません。自分の入口を見つけて、関係者向けページに移動するだけです。

初回の紹介を2回目につなげる「報告」の型

サイトで候補に入り、初回の紹介を受けたあとが本番です。連携室からの紹介が続くかどうかは、初回の対応と、そのあとの報告で決まります。

訪問開始の報告

初回訪問が終わったら、その日か翌日に「◯月◯日に初回訪問を行い、在宅での診療を開始しました」と連携室に一報を入れます。電話でもFAXでも構いません。営業ではなく報告なので、事務スタッフが定型文で送れます。この一報があるかないかで、担当者の記憶への残り方が変わります。

状態変化・入院時の報告

在宅で状態が変わり、紹介元の病院に再入院になったときは、経過を短く送ります。連携室にとって「紹介したあとどうなったか」は評価に直結する情報で、これを送ってくれるクリニックは信頼されます。

看取り後の報告

在宅で看取った場合、看取りの日と経過を一報します。連携室の担当者は、自分が関わった患者さんの最期を知りたいと思っています。この報告は、次の紹介につながるという打算とは別に、送っておくべきものです。

退院前カンファレンスに呼ばれたときの動き

紹介が決まると、退院前に病院でカンファレンス（退院時共同指導）が開かれることがあります。病棟の医師・看護師、連携室、ケアマネジャー、訪問看護、そして在宅の主治医が集まり、退院後の方針を確認する場です。ここに出席すると、連携室の担当者だけでなく病棟のスタッフにも顔が伝わり、次の紹介につながりやすくなります。

出席が難しい場合は、事前に確認したいことを書面で送り、当日は電話で参加する方法もあります。「呼ばれても来ないクリニック」と「来られないなりに関わるクリニック」では、連携室の側の印象がかなり違います（弊社が聞いた範囲では、初回のカンファレンスに出た先生は、その病院からの2件目の紹介が早い傾向がありました）。

いずれもサイトの話ではありませんが、サイトで候補に入ったあとの紹介の継続を決めるのはこの部分です。関係者向けページに「訪問開始後は経過をご報告します」と一文を入れておくと、担当者の安心材料になります。

地域連携室向けのページには何を書けばいいか

対応エリア、受け入れ条件（対応できないことを含む）、緊急時の体制、紹介の流れと書式、連絡窓口の5点です。この5点が1ページにまとまっていれば、担当者は電話をかける前に候補を絞れます。逆に、この5点が患者さん向けのページに散らばっているサイトは、担当者にとって「確認に時間のかかるクリニック」になります。

2026年度の診療報酬改定で、地域連携の評価は上がる方向にある

2026年度（令和8年度）の診療報酬改定では、地域で重症患者の訪問診療や在宅看取りを積極的に担う医療機関の評価を充実させる方針が示され、往診時医療情報連携加算の算定できる範囲の拡大や、在宅医療充実体制加算の新設が盛り込まれています（出典 厚生労働省「令和８年度診療報酬改定 質の高い在宅医療の推進」）。

病院の入退院支援の側でも、在宅・介護施設からの緊急入院の受け入れや、円滑な入退院の実現が改定の柱に挙げられています。連携室にとって、在宅側の受け入れ先が明確であることの価値は上がっています。関係者向けページで「緊急時の後方支援」「入退院時の情報共有」の体制を書いておく意味は、算定の面でも出てきます（改定の詳細は告示・通知で確認してください。この記事は2026年度改定の概要資料に基づいています）。

よくある失敗

弊社が既存サイトを拝見して多い順に挙げます。

患者向けページに関係者向けの情報を混ぜている

「対応エリア」の下に「ご家族へのメッセージ」が続き、その下に「連携医療機関」が来る。読者が入り混じった構成です。担当者は自分に関係のある情報を探すのに時間がかかり、ご家族は専門用語に戸惑います。ページを分けるだけで解決します。

電話番号しか書いていない

関係者向けの窓口が代表電話だけだと、診療中で出られない、事務が内容を把握できない、折り返しが遅れる、が起きます。FAXとフォームを併設し、対応時間と担当者名を書いておきます。

情報が古い

医師が増えたのに医師紹介が1人のまま、対応エリアを広げたのにサイトは以前のまま。連携室の担当者は古い情報を見て判断し、実際と違えば信頼を落とします。更新できる作りにしておくこと、更新の担当者を決めておくことは、設計の段階で決める話です。

関係者向けの情報がPDFだけになっている

「関係者の方はこちらのPDFをご覧ください」とだけ書いて、対応エリアも受け入れ条件もPDFの中にしか書いていないサイトがあります。PDFはスマホで開きにくく、検索エンジンにも読まれにくいため、担当者は開かずに次の候補へ移ります。PDFは申込書の様式だけにし、判断に使う情報はページ本文に書きます。

医療広告ガイドラインの表現

「地域で最も安心な在宅医療」「必ずご自宅で看取れます」のような表現は、医療広告ガイドラインで問題になる可能性があります（出典 厚生労働省「医療法における病院等の広告規制について」）。連携室の担当者は医療者なので、こうした表現があると逆に警戒します。体制と条件を淡々と書くほうが、結果として信頼されます。

最後に

地域連携室に選ばれる訪問診療クリニックのホームページは、担当者が退院日までの限られた時間で判断できるよう、対応エリア・受け入れ条件・緊急時の体制・紹介の流れと書式・連絡窓口の5点を、関係者向けの専用ページにまとめたものです。候補に入ったあとは、訪問開始・状態変化・看取りの報告で紹介が続きます。

ケアつくでは、在宅医療のクリニックに絞ってホームページを制作しており、関係者向けページと紹介申込書はすべてのプランに含めています。既存サイトへの1ページ追加からでも対応していますので、現状のサイトの有無に関わらずご相談ください。